【2019最新】ガソリン価格予想！今後どうなるか推移と動向を予測

最近では電気や燃料電池など脱石油に向けた自動車の多様化が進んでいますが、それでもガソリンは主燃料であり続けています。

2019年10月から消費税が10%に増税し、今後のガソリン価格の動向が気になるドライバーも多いでしょう。

また、ガソリン価格が変動する要因について関心を抱いている方もいるはずです。どのように価格が決まるのか、世界情勢などがどのように関わっているのか、など。

そこで今回はガソリン価格の最新データや推移予想のほか、ガソリン価格の仕組みや変動要因などをなるべく分かりやすくまとめてみたいと思うのでぜひ参加にしてみてください。

【2019年】最新ガソリン価格の動向

まずは2019年最新のガソリン価格の推移を見ていきましょう。

まずは全国レギュラー価格、次に地域ベースの価格をご紹介します。なお、ここに挙げる数値は「資源エネルギー庁「給油所小売価格調査」」を参照しています。このレギュラー現金価格は、消費税込みの価格です。

2019年月別のレギュラー価格

2019(調査日)	1/28	2/25	3/25	4/22	5/27	6/24	7/29	8/26	9/17
レギュラー(￥/リットル)	142.9	144.0	145.6	148.4	150.0	145.9	145.7	143.5	142.9

経済産業省資源エネルギー庁によれば、9月17日時点のレギュラー1リットルあたりの全国平均店頭価格は142円90銭と、8週連続の値下がりとなっています(2019年9月現在)。

5月時点では、米国とイランの対立など中東の情勢不安により、原油の供給が細って値が上がっていましたが、その後、米中の貿易摩擦により原油の需要が減少するとの見方が広まり、値下がりに転じ、小幅に下降を続けています。

ただ、9月14日、サウジアラビアの国営石油会社「サウジアラムコ」の石油施設が攻撃され、原油市場では先物価格が急騰しました。今後、ガソリン価格も影響を受けて値上がりするだろうと予想されています。

地域別のレギュラー価格

順位	都道府県名	価格
1位	岩手県	129.54円
2位	奈良県	131.24円
3位	石川県	131.25円
4位	東京都	131.90円
5位	愛知県	132.03円
6位	和歌山県	132.24円
7位	埼玉県	132.30円
8位	三重県	132.39円
9位	千葉県	132.61円
10位	山形県	133.00円
11位	群馬県	133.04円
12位	茨城県	133.41円
13位	新潟県	133.53円
14位	岐阜県	133.60円
15位	鹿児島県	134.27円
16位	山口県	134.29円
17位	神奈川県	134.38円
18位	大阪府	134.39円
19位	滋賀県	134.64円
20位	栃木県	134.95円
21位	京都府	135.05円
22位	鳥取県	135.25円
23位	広島県	135.44円
24位	富山県	135.75円
25位	青森県	136.14円
26位	熊本県	136.37円
27位	北海道	136.83円
28位	宮城県	137.10円
29位	兵庫県	137.49円
30位	愛媛県	137.75円
31位	静岡県	138.00円
32位	香川県	138.00円
33位	岡山県	138.22円
34位	島根県	138.57円
35位	福井県	138.88円
36位	秋田県	141.00円
37位	福島県	141.15円
38位	宮崎県	141.80円
39位	徳島県	142.00円
40位	福岡県	142.37円
41位	山梨県	142.67円
42位	佐賀県	144.38円
43位	長崎県	145.20円
44位	長野県	145.75円
45位	高知県	152.20円
46位	大分県	155.00円
-位	沖縄県	131.17円

9月17時点で値上がりしたのは13都府県、横ばいなのが10県、24道府県が値下がりという結果になっています。ただし、先述の通り、原油価格の高騰がガソリン価格の値上がりに影響します。そうなると、地域に関わらず、今後値上がりする動きになるでしょう。

地域によって、なぜガソリン価格に違いがあるのかという話ですが、これには様々な原因があります。

例えば、ガソリンの作られる製油所に近い地域では輸送費も安くあがるのでガソリン価格は安くなりますし、地域内に競合する店舗数が少なければ価格が高くなりやすいです。

年度別レギュラー価格を比較(2009~2019)

過去のガソリン価格の動向を見てみると、直近で高騰の動きがあったのは2018年、6カ月ほど150円台が続きました。

この高騰の原因は「OPEC(石油輸出国機構)による協調減産」––産油国が協調して世界の原油産出量を減らす取り組み––や、「アメリカによるイランへの経済制裁」––イラン産石油が減ることへの懸念––などが主として挙げられます。

さらに時期をさかのぼると、2013年~2014年。この年は長期的に150円~160円台が続いた高騰でした。

この背景は、

世界情勢の不安定からくる原油価格の高止まり
2014年4月に消費税が8%に引き上げ
石油石炭税の増税
ガソリンスタンド向けの卸売価格の決め方の変更
輸入原油代などコストを十分に反映させた卸価格の方式への切り替え

などが挙げられます。

2019年現在、中東の情勢不安はもとより、10月からの増税など、過去の長期的に高騰した時期と似通った状況下にあるため、今後、比較的長い期間で値上がりが続く可能性もあるでしょう。

ガソリン価格はどうやって決まる？

今からガソリン価格はどうやって決まるのか、その変動要因は何なのかを見ていきましょう。そのために、ガソリンや石油市場などの基礎的な知識から順に説明したいと思います。

原油とガソリンの関係

そもそもの話からですが、ガソリンや灯油、軽油や重油、プロパンガスは全て石油(原油)から取れます。

地下から取り出した石油(原油)は高温で蒸留すると、その過程でガソリン、軽油、重油、灯油などに分離されます。原油からガソリンだけを生産するということはできないみたいで、原油を精製するとガソリンや灯油などが同時に一定の割合で生産されます。

石油(原油)は母親で、ガソリンはそこから作られる子供のようなものなので別物です。「ガソリン価格」についてのニュース記事などを読んでいると、「原油価格の高騰」などといった言葉を目にしますが、これはガソリン価格を指しているわけではないので、こういった語の区別をしておきましょう。

しかし、二つの関係から分かるように、原油価格とガソリン価格は深い関りがあります。ガソリン価格の変動には様々な要因が複合していますが、原油価格はその大きな影響を与える要素になっています。

日本の石油消費量とバレルについて

1日あたりの石油の消費量の多い国のなかで、アメリカ、中国、インドについで、日本は世界で4番目に多いというデータがあります(参照:「BP世界エネルギー統計2018(石油消費(2017年)」)。

日本の1日あたりの消費量は398.8万バレルです。石油の話でよくバレルという単位が登場するので、簡単にだけ説明しておきます。1バレルは約159リットル。よく見かける灯油用のポリ容器(18ℓ)で換算すると約9缶分にあたります。

日本では原油を輸入し、国内でガソリンを精製

日本の場合、ガソリンの原料となる原油は99.7%を海外から輸入し、国内の製油所でガソリンへと精製するという形をとっています。日本は輸入量の85%以上を中東産の原油に依存しています。

経済産業省の2019年8月30日の石油統計速報によると、最大の輸入元はサウジアラビア(約33.2%)、ついでアラブ首長国連邦(約29.7%)、カタール(約9.7%)、クウェート(約7.1%)、ロシア(約5.3%)という順になっています。

原油価格とガソリン価格は連動している

上の表の赤い線は「ガソリン1ℓあたりの小売価格」、青い点線は「原油価格」となっていて、2005年から2018年までの価格推移が示されています。

パッと見て気づくように、青い点線(原油価格)にわずかに遅れて赤い線(ガソリン価格)が同じような動きを見せています。これはガソリン価格が原油価格に連動していることを意味しています。

日本は原油を輸入し、国内でガソリンを精製すると説明しましたが、例えば輸入元であるサウジアラビアなどから日本に原油を輸送するには時間がかかります。さらに、日本に到着後にガソリン生産がされてようやく市場に出回ります。

そういう事情により、ガソリン価格が原油価格の変動の影響を受けるのは、1ヵ月程度後になるそうです。

原油価格はどうやって決めるの？

ガソリン価格に影響を与える原油価格ですが、では、原油価格はどうやって決められるのかを見ていきましょう。

メジェーからOPECへ

1970年代まではメジャーと呼ばれる国際石油企業が、原油価格を決めていましたが、次第にOPEC(石油輸出国機構)が勢力を強めました。

OPECは中東を中心とした産油国によって組織され、産油国側の利益を守る目的で、価格や生産量の調整をする役割を果たしていました。

やがてOPECの基準石油価格が世界の原油価格の指標となりました。石油の価格決定権を持っていましたが、一方的な値上げや、石油に代わるエネルギーや省エネの発展、OPEC以外の国での原油生産量の増加によって、1986年に価格は大暴落してしまいました。

その後、価格決定権は自由市場に移行し、OPECの価格統制力は弱くなりましたが、それでも原油生産量や埋蔵量の大きさから、原油価格に大きな影響を及ぼす存在ではあります。

OPECから市場価格へ

世界の原油は中東のほか、北米、北海(欧州)でも産出されています。それぞれに取引される市場があります。

生産量を比較すると、中東産原油が最も多いですが、石油市場での取引が最も活発なのが、アメリカのニューヨークにある取引所です。

ちなみに、原油の取引は「先物取引」です。先物取引とは、石油を直接売買するのではなく、「石油を将来のある時期に、前もって決めておいた値段で売り買いする約束」の取引です。石油は株の売り買いのように、一般の人が投資目的で取引することもできます。

北米の生産量は世界的に見ても少ないですが、ニューヨークの取引所での取引量は圧倒的に多いため、ニューヨークの市場価格が、世界の原油の取引価格の指標になっています。もちろん、中東のOPEC加盟国も例外ではありません。

そのため、例えばアメリカ国内の問題でニューヨークでの原油価格が高騰すると、日本の輸入元である中東産原油の価格にまで影響を及ぼすおそれもあります。

中東産の原油はアジアの市場で取引されているのでアメリカの事情には関係ないはずですが、そういうことが起こり得ます。

「思惑」だけでも市場価格は左右される

原油は市場価格を指標にして価格が決められますが、先に少し触れたように、株のように原油先物として投機の対象でもあります。

つまり、実際の石油の産油量が減少したから「供給<需要」となって、原油価格が高騰するという値動きだけではありません。「これから値上がりするんじゃないか」といった取引者の憶測や予測による「思惑」が原油価格を左右しもします。

9月14日、サウジアラビアの国営石油会社「サウジアラムコ」の石油施設が攻撃され、原油市場では先物価格が急騰しましたが、これも例えばの話ですが、施設が破壊されたものの生産に異常なしだったとしても、はっきりした事実確認ができないうちに、「生産が正常化するまでには長期間かかる」と憶測し、「生産量の減少で値上がりするんじゃないか。

今のうちに買っておこう」という思惑の人が増えれば、原油の需要が一気に高まり、価格は高騰します。

こういう一面からだけ見ても、原油価格の値動きを考える時、協調減産といった産油国の動きや在庫状況や実際の需給だけでなく、戦争や紛争、社会情勢、世界経済や景気動向、災害、国内外での法律や条例や政策、他のエネルギー資源など様々な観点に注目する必要性が分かります。